休日休暇
自社カレンダーによる基本週休2日制(原則土・日)、祝日、夏季休日、年末年始休日、年次有給休暇(初年度10日、勤続年数に応じて最高20日)、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休業、介護休業、リフレッシュ休暇制度、失効年休積立休暇制度、半日休暇制度、時間単位休暇制度
- 年間休日:研究開発・営業・管理部門123日、生産部門120日
- 年間の総勤務時間はすべての職種で同一です
休日休暇、各種保険・その他制度、施設、クラブ活動をご紹介いたします。
自社カレンダーによる基本週休2日制(原則土・日)、祝日、夏季休日、年末年始休日、年次有給休暇(初年度10日、勤続年数に応じて最高20日)、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休業、介護休業、リフレッシュ休暇制度、失効年休積立休暇制度、半日休暇制度、時間単位休暇制度
各種保険(健康・厚生年金・雇用・労災)、企業型確定拠出年金、社員持株会、共済会、財形貯蓄制度、従業員表彰制度(業績表彰、功績表彰、勤続表彰)等
独身寮制度があり、条件を満たした場合は入寮が可能です。ワンルームで共同スペースはなく、プライバシーが守られています。近くに同期や先輩社員も暮らしているため、安心できる住環境です。転居を伴う転勤時には、社宅制度の適用があります。
さまざまなクラブが活動しており、リフレッシュの場になっています。年代や部署の垣根を越えた交流が仕事でも役立っています。
「育児休業制度」「時間短縮勤務制度」を通じて、仕事と子育てを両立しつつ、
能力を十分に発揮できる職場環境づくりに積極的に取り組んでいます。
多くの社員が出産・育児のためのさまざまな支援制度を活用しています。
産休は産前6週間・産後8週間、育休は産休終了後から子供の1歳の誕生日の前日まで取得することができます。もし、保育園への入園ができなかった場合は、子供が2歳に達するまで延長することも可能です。育休のはじめの5日間は男女共に有給です。男性社員の育休取得者も増えています。
小学校3年生までの子供を持つ社員は希望により、時短勤務ができます。1日につき2時間まで勤務時間を短縮、30分単位で分割することが可能です。
出産祝い金、配偶者出産休暇等もあります。
女性の活躍推進に関する取り組みの実施状況が優良な企業として、2022年5月24日付で「えるぼし認定」を取得しました。
次世代育成支援対策推進法に基づく「子育てサポート企業」として、2022年6月2日付で「くるみん認定」を取得しました。
家族の介護を抱える社員の仕事との両立を支援するため、介護休業制度等を整備しています。
また、介護に直面したときのために、何を備え、どこに相談し、どう対処すればよいかをまとめた
「仕事と介護の両立ハンドブック」を全社員に共有しています。
介護のために仕事を休むことができます。通算して1年間休むことが可能です。
介護休業とは別に、利用開始から3年間を限度として、1日につき2時間まで短縮することができます。
1年間につき、要介護者1人の場合は5日、2人以上の場合は10日間を限度として、1日または時間単位で休むことができます。
社員が請求した場合には、1か月について24時間、1年について150時間を超える時間外勤務ならびに深夜業(午後10時から午前5時までの労働)は免除されます。
テレワーク制度、フレックスタイム制、ドレスコードフリーについて、ご紹介いたします。
スマートフォン、グループウェアやオンライン会議システムなどを全社で導入しています。自宅等で集中して働く社員、通勤時間を削減してプライベートな時間を充実させる社員、出社してFace to Faceで働く社員、さまざまな働き方ができるようになっています。
自分の生活リズムや業務に合わせて、出退勤ができます。保育園に送り届けてからの出勤やお迎えに合わせた退勤、通院や介護、自己啓発など、プライベートとの両立がしやすい職場環境です。
働き方に適した服装を自由に選択し、自分らしいスタイルで働くことができます。オンオフの切り替えや、作業性を重視したい社員のために、制服・作業着・白衣も用意しています。